40代の投資信託選びでは、低コスト、分散性、運用規模を確認し、教育費や生活防衛資金を除いた余剰資金で積み立てることが結論である。
2026年8月3日を基準に、公式資料で確認できた信託報酬、純資産総額、新NISAの対象枠を比較すると、40代初心者の第一候補はeMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）となる。
40代向け投資信託おすすめ5選の結論は？
一本で世界中の株式へ分散したい人には、eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）が最も選びやすい。
ただし、すべての40代に同じ商品が適しているわけではない。
米国株へ重点的に投資したい人、株式100％の値動きを抑えたい人、日本資産への偏りを調整したい人では、選ぶべき商品が変わるからだ。
本記事では、次の5項目を各5点満点で採点した。
- 分散性：投資先の国、地域、資産の広さ
- コスト：信託報酬の低さ
- 運用規模：純資産総額と資金流入の状況
- 値動きへの対応力：特定地域や資産への集中度
- 初心者適性：仕組みの分かりやすさと管理のしやすさ
短期的な運用成績や販売ランキングは採点対象にしていない。
過去に値上がりした商品が、今後も上昇するとは限らないからである。
40代向け投資信託5本の比較表
順位 投資信託名 主な投資対象 信託報酬・年率税込 純資産総額 つみたて投資枠 成長投資枠 総合点
1位 eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） 日本を含む全世界株式 0.05775％以内 約12兆7,811億円 対象 対象 24点
2位 楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド 日本を含む全世界株式 0.0561％ 約9,662億円 対象 対象 23点
3位 eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500） 米国の主要約500社 0.08140％以内 約12兆735億円 対象 対象 21点
4位 たわらノーロード バランス（8資産均等型） 国内外の株式・債券・REIT 0.143％ 約1,364.56億円 対象 対象 20点
5位 eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本） 日本を除く全世界株式 0.05775％以内 約1兆2,000億円 対象 対象 20点
純資産総額は原則として2026年8月3日を基準にした。ただし、楽天・プラス・オールカントリーは、同日時点の表示を取得できなかったため、楽天投信投資顧問が公表した2026年6月末の約9,661.77億円を使用している。
たわらノーロード バランス（8資産均等型）は、2026年8月3日時点で純資産総額1,364.56億円、基準価額2万224円と公表されている。信託報酬は2026年7月14日時点で年率0.143％である。
金融庁が2026年7月30日に更新した届出一覧では、つみたて投資枠の対象商品を確認できる。成長投資枠については、投資信託協会の対象商品一覧も併せて確認する必要がある。
純資産総額と基準価額は毎営業日変動する。
購入時には、各運用会社の公式ページ、最新の交付目論見書、販売会社のNISA取扱状況を必ず確認してほしい。
採点結果の内訳
投資信託名 分散性 コスト 運用規模 値動きへの対応力 初心者適性 合計
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） 5 5 5 4 5 24
楽天・プラス・オールカントリー 5 5 4 4 5 23
eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500） 3 4 5 4 5 21
たわらノーロード バランス（8資産均等型） 5 3 4 5 3 20
eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本） 4 5 4 3 4 20
この順位は将来の運用成績を予測したものではない。
40代初心者が老後資金形成の中核として、長期間保有しやすいかを評価した結果である。
なお、筆者は金融商品の販売会社や運用会社から報酬を受けて、この順位を決めたものではない。特定商品の購入を指示するものでもなく、最終的な判断は各自の家計状況とリスク許容度に基づいて行う必要がある。
1位のeMAXIS Slim 全世界株式はなぜ40代向きなのか？
結論として、投資する国を自分で選ばず、一本で世界株式へ分散したい人に向いている。
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）は、通称「オルカン」と呼ばれるインデックスファンドである。
MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスへの連動を目指し、日本を含む先進国と新興国の株式へまとめて投資する。
最大の特徴は、将来成長する国を投資家自身が予想する必要がないことだ。
米国が強い時期には米国企業の構成比率が大きくなり、ほかの国の市場規模が拡大すれば、その変化も指数に反映される。
仕事、子育て、住宅ローンを抱える40代が、各国の金融政策、企業業績、為替、人口動態を継続的に分析するのは簡単ではない。
だからこそ、世界全体の変化を指数の仕組みに任せられる点は大きい。
一方、「全世界」という名称から安全性を連想してはならない。
投資対象は原則として株式であり、世界的な景気後退や金融危機が起きれば、複数の国が同時に下落する可能性がある。
分散投資は損失をなくす仕組みではない。
一つの国や企業へ集中するリスクを抑える仕組みである。
筆者が1位と評価した理由は、次の4条件がそろっているからだ。
- 信託報酬が低い
- 投資地域が広い
- 純資産総額が大きい
- 一本で資産配分を管理しやすい
40代から投資を始める場合、複雑な商品を何本も組み合わせる必要はない。
仕組みを理解できる一本を選び、積み立てを継続できる状態を作るほうが重要である。
2位の楽天・プラス・オールカントリーは何が違う？
楽天証券を中心に使い、低コストの全世界株式ファンドを選びたい人に向いている。
楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンドは、楽天投信投資顧問が運用する全世界株式型の投資信託である。
2023年10月27日に設定され、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスへの連動を目指している。設定日と商品分類は楽天投信投資顧問の公式ページで確認できる。
信託報酬は年率0.0561％であり、オルカンと同様に低コストで世界株式へ投資できる。
両商品の投資対象は非常に近いため、通常は二本とも保有する必要はない。
同じ指数への連動を目指す商品を二本買っても、投資先が大幅に増えるわけではない。口座上の商品数は増えるが、それだけで分散効果が高まるとは限らない。
選び分ける基準は明確である。
- 長い運用実績と純資産規模を重視するならeMAXIS Slim
- 楽天証券での管理や低い信託報酬を重視するなら楽天・プラス
- どちらか一方を選んだ後は、頻繁に乗り換えない
ポイント還元やキャンペーンは変更される可能性がある。
一時的なポイント差だけで十数年保有する商品を決めず、制度が変わっても持ち続けられるかを考えるべきである。最新の条件は楽天証券などの公式情報で確認してほしい。
3位のeMAXIS Slim 米国株式はどんな人におすすめか？
米国企業の成長力を重視し、全世界株式より米国への配分を高めたい人に向いている。
eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）は、米国の代表的な株価指数であるS＆P500への連動を目指すインデックスファンドである。
S＆P500は、米国市場を代表する約500社で構成される。
情報技術、金融、ヘルスケア、一般消費財など複数の業種へ分散されているが、投資対象国は米国に集中する。
米国企業には、世界各国で事業を展開している企業が多い。
そのため、米国株式へ投資することは、米国内の売上だけに投資することと完全に同じではない。
それでも、全世界株式より地域集中リスクが高い点は理解しておく必要がある。
過去に米国株が強かったことは、将来の優位性を保証しない。
金利、企業収益、規制、為替、株価水準、国際競争力が変化すれば、長期間にわたって他地域を下回る可能性もある。
オルカンとS＆P500は両方必要か？
両方を半分ずつ買っても、地域分散が均等になるわけではない。
オルカンにも米国株が大きな割合で含まれているため、S＆P500を追加すると、資産全体の米国比率がさらに高くなる。
米国への配分を意図的に増やしたいなら、組み合わせる意味はある。
しかし、「二本持てば何となく安全」という理由で購入すると、自分の資産配分を把握しにくくなる。
投資信託は本数ではなく、中身で判断しなければならない。
4位と5位はどのような40代に向いている？
値動きを抑えたい人にはバランス型、日本資産への偏りを調整したい人には日本を除く全世界株式が候補となる。
4位：たわらノーロード バランス（8資産均等型）
たわらノーロード バランス（8資産均等型）は、次の8資産へ原則として12.5％ずつ投資する商品である。
- 国内株式
- 先進国株式
- 新興国株式
- 国内債券
- 先進国債券
- 新興国債券
- 国内REIT
- 先進国REIT
株式だけでなく、債券やREITを含むため、株式100％型より値動きを抑えやすい。
ただし、値下がりしないわけではない。債券価格、為替、REIT市場が同時に下落すれば、基準価額が大きく下がる可能性もある。
また、8資産へ均等に投資することが、世界市場の規模に合わせた配分を意味するわけではない。
国内REITと先進国REITで合計25％を占める一方、先進国株式は12.5％である。
この配分を理解せず、「8種類に分かれているから安心」と判断するのは危険だ。
それでも、株式100％の大幅下落に耐えられず売却してしまう可能性が高い人には、有力な候補となる。
理論上の期待リターンだけで商品を選び、下落時に売却すれば、優れた商品設計も意味を失う。
5位：eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）
eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）は、日本を除く先進国と新興国の株式へ投資する。
日本株を別の投資信託、個別株、企業型確定拠出年金などですでに保有している人に使いやすい商品である。
40代会社員は、金融資産以外でも日本へ偏っている場合がある。
給与、賞与、退職金、企業年金は日本企業から受け取り、自宅を所有していれば不動産も日本国内にある。
勤務先の業績が悪化したとき、給与や賞与だけでなく、自社株や国内株式まで同じ方向へ影響を受ける可能性がある。
金融資産だけを見て「日本株が少ない」と判断せず、次の項目を一枚に並べて確認してほしい。
- 勤務先と収入源
- 退職金と企業年金
- 預貯金
- 自宅などの不動産
- 日本株
- 海外株式
投資信託で日本株を除くことが全員の正解ではない。
家計全体ですでに日本への依存度が高い人にとって、配分を調整する選択肢になるということだ。
40代が投資信託を選ぶときの確認ポイントは？
過去の上昇率ではなく、投資対象、コスト、運用規模、下落時の行動を確認する必要がある。
最低限、次の7項目を確認してほしい。
- 何の指数への連動を目指しているか
- どの国や資産へ投資しているか
- 信託報酬はいくらか
- 実質コストはいくらか
- 純資産総額が継続的に減少していないか
- 新NISAのどの枠で購入できるか
- 大幅下落時にも保有を継続できるか
信託報酬は、投資信託を保有している間、信託財産から継続的に差し引かれる。
年率では小さな差に見えても、運用期間が15年、20年と長くなれば、最終的な資産額に影響する。
ただし、信託報酬が最も低い商品を機械的に選べばよいわけではない。
指数使用料、売買委託手数料、監査費用などを含む実質コストや、指数との連動精度にも差が生じる。
純資産総額も判断材料になる。
純資産総額が大きい商品は、多くの資金を集めていることを示すが、元本の安全性を保証するものではない。
株価や為替が下落すれば、大規模ファンドでも基準価額は下がる。
純資産総額は「値下がりしない証明」ではなく、運用を継続しやすいかを確認する材料の一つとして扱うべきである。
40代は新NISAで毎月いくら積み立てるべきか？
生活防衛資金と数年以内に使うお金を確保した後、相場下落時にも続けられる金額を設定するのが基本である。
NISAのつみたて投資枠は年間120万円であるため、毎月の上限を均等に使うと10万円になる。
しかし、毎月10万円を積み立てる義務はない。
金融庁によると、NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円である。非課税保有限度額は合計1,800万円で、そのうち成長投資枠は1,200万円までとなる。
40代は、老後資金以外の支出が重なりやすい年代である。
- 子どもの高校・大学進学
- 住宅ローン
- 自宅の修繕
- 車の買い替え
- 親の介護
- 転職や収入減少
これらに使う可能性がある資金まで投資すると、相場が下落している時期に売却せざるを得なくなる。
積立額は、次の順序で決めるとよい。
1. 毎月の生活費を把握する
2. 生活防衛資金を預金で確保する
3. 数年以内の教育費や住宅費を分ける
4. 残った余剰資金から積立額を決める
5. 収入や支出が変わったときに見直す
月5,000円や1万円から始めても問題はない。
住宅ローン完済、昇給、子どもの独立などで余裕が増えたときに、積立額を引き上げればよい。
重要なのは、上限まで投資することではない。
市場が30％下落しても、生活に支障を出さず積み立てを継続できる金額にすることである。
新NISAとiDeCoを40代はどう使い分ける？
換金性を重視する資金はNISA、原則60歳まで使わない老後専用資金はiDeCoが基本となる。
NISAでは、投資信託を必要に応じて売却できる。
売却後の資金は、教育費や住宅修繕などへ使うことも可能だ。ただし、相場下落時に売却すれば損失が確定する可能性がある。
iDeCoは、掛金が所得控除の対象となり、運用益も非課税となる私的年金制度である。
一方、積み立てた資金は原則として60歳まで引き出せない。
節税効果だけを見て掛金を増やすと、急な支出に対応できなくなる可能性がある。
40代では、資金を次のように分けると判断しやすい。
- 生活防衛資金：預貯金
- 数年以内に使う教育費や住宅費：預貯金など
- 必要に応じて換金できる長期資金：NISA
- 原則60歳まで使わない老後資金：iDeCo、企業型DC
企業型確定拠出年金に加入している場合は、会社拠出額、マッチング拠出、退職金制度も確認する必要がある。
NISA口座だけを見て資産形成を考えるのではなく、勤務先の制度を含めた全体設計が必要だ。
40代初心者が避けたい投資信託の選び方とは？
直近の上昇率、分配金の多さ、話題性だけで選ぶことは避けるべきである。
特に注意したいのは、次のような商品や選び方だ。
- 特定の国、業種、テーマだけに集中する
- 値動きを数倍に増幅させる仕組みを持つ
- 毎月分配金だけが強調されている
- 信託報酬や実質コストが高い
- 商品の仕組みを自分の言葉で説明できない
- SNSや販売ランキングだけを根拠に購入する
人工知能、半導体、宇宙、ロボットなどのテーマ型投資信託が、すべて不適切というわけではない。
しかし、特定テーマへの期待が高まった時点で、将来の成長期待が株価へ織り込まれている可能性がある。
老後資金の中心を一つのテーマへ集中させると、予想が外れたときの影響が大きい。
毎月分配型も、分配金の金額だけで評価してはならない。
分配金が支払われると、その分だけ投資信託の資産が減少し、基準価額も調整される。
元本の一部が払い戻される特別分配金となる場合もあるため、分配金が多いことと、運用成果が優れていることは同じではない。
40代の投資信託選びで最も重要なことは何か？
ここからは筆者の考察である。
40代の資産形成で最も重要なのは、最高のリターンを狙うことではなく、途中で売却しなくて済む仕組みを作ることだと私は考える。
新NISAでは、年間最大360万円を投資できる。
しかし、この枠を埋めること自体を目標にすると、教育費や生活防衛資金まで投資へ回す危険がある。
非課税枠は、使わなければ直ちに損をする割引券ではない。
長期間使う予定のない余剰資金を、非課税で運用するための器である。
もう一つ重要なのが、購入前に下落時の対応を決めることだ。
1,000万円を株式型投資信託で運用している場合、30％下落すれば、評価額は単純計算で約300万円減る。
相場が上昇している時期には、多くの人が「長期保有する」と言える。
しかし、実際に給与数カ月分に相当する含み損が表示されると、不安から売却したくなる。
そこで売却する可能性が高いなら、購入時点で株式比率を下げるべきだ。
バランス型を選ぶ、積立額を減らす、預金比率を増やすなど、選択肢はある。
品質管理の現場では、問題が発生してから判定基準を作るのではない。
正常時に異常を想定し、対応条件と責任範囲を決めておく。投資も同じである。
「30％下落しても積み立てを続ける」「生活防衛資金には手を付けない」「年1回だけ資産配分を確認する」といった行動基準を、購入前に決めておく必要がある。
投資信託の品質は、商品単体だけでは決まらない。
その商品を保有する人の家計、使用目的、運用期間、下落時の行動まで含めて、初めて適否を判断できる。
40代向け投資信託おすすめ5選のまとめ
40代初心者が一本で世界株式へ分散したい場合、第一候補はeMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）である。
楽天証券を中心に利用する人には、楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンドも有力な候補となる。
米国への配分を高めたい人はeMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）、株式100％の値動きを抑えたい人は、たわらノーロード バランス（8資産均等型）を検討できる。
すでに収入、退職金、自宅、日本株などで日本への依存度が高い人には、eMAXIS Slim 全世界株式（除く日本）を利用する考え方もある。
ただし、商品を決める前に、生活防衛資金と数年以内に使うお金を分けなければならない。
40代からでも、60代まで15年から20年程度の運用期間を確保できる人は多い。
完璧な商品を探して開始を先送りするより、仕組みを理解できる低コスト商品を一つ選び、家計に無理のない金額で積み立てるほうが現実的である。
投資先は自動で買い付けられる。
だが、どの資金を投資へ回し、どの程度の下落まで耐えるのかを決める責任は、自動化できない。
よくある質問
40代から投資信託を始めても遅くありませんか？
一概に遅いとは言えない。
45歳から65歳までなら20年間ある。ただし、開始が遅くなるほど、同じ目標額に必要な毎月の積立額は大きくなりやすい。
オルカンとS＆P500は両方買うべきですか？
必ずしも両方買う必要はない。
オルカンにも米国株が多く含まれているため、両方を保有すると米国への配分がさらに高くなる。意図的に米国比率を増やす場合を除き、一方に絞る方法もある。
純資産総額が大きい投資信託なら安全ですか？
元本が保証されるわけではない。
純資産総額は運用継続性などを判断する材料の一つだが、株価や為替が下落すれば基準価額も下がる可能性がある。
新NISAでは毎月10万円を積み立てるべきですか？
上限まで積み立てる必要はない。
生活防衛資金と数年以内に必要な支出を確保し、相場下落時にも続けられる金額を設定することが重要である。
投資信託は何本持てば十分ですか？
全世界株式型などであれば、一本でも多数の国と企業へ分散できる。
保有本数を増やすことより、投資対象の重複、地域配分、株式比率を把握することが重要だ。
本多鋭一
現役品質管理マネージャー兼ヘルスケアライター
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