40代の楽天証券iDeCoは、株式50〜80％を軸に守りの資産を組み合わせる3つの配分例から考えると整理しやすい。これは楽天証券公式の推奨比率ではなく、本記事がリスク許容度別に整理した一般的な検討例である。
楽天証券は40代について、年金受取までまだ20年以上あることを踏まえ、株式やREITで成長を狙いながら、外国債券や金も組み合わせて「攻め」から「守り」へ移していく考え方を示している。大切なのは人気商品を当てることではない。家計が崩れない配分を作り、長く続けることである。楽天証券+1
楽天証券iDeCoの40代おすすめ配分は何％？
結論から示そう。本記事では、40代の楽天証券iDeCoを考えるための一般例として、積極型80対20、標準型70対30、安定型55対45の3パターンを出発点にする。
単に「株式70％」と数字だけ置いても役に立たない。そこで、楽天証券iDeCoで確認できる商品を使い、具体的なモデルまで落とし込む。
タイプ 説明用のモデル配分 向いている人
積極型 全世界株式80％＋国内債券20％ 受取まで長く、大幅下落にも耐えられる
標準型 全世界株式70％＋国内債券20％＋金10％ 成長性を残しつつ値動きの偏りを減らしたい
安定型 全世界株式55％＋国内債券25％＋元本確保型20％ 下落への不安が強い、または資産全体が株式寄り
ここでいう全世界株式には「楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド」、国内債券には「明治安田DC日本債券オープン」などを当てはめて考えられる。楽天・プラス・オールカントリーは全世界株式への連動を目指し、楽天証券の2026年9月2日更新情報では管理費用が年0.0561％と表示されている。楽天証券+1
ただし、この表をそのまま注文書のように使ってはいけない。
楽天証券が「40代なら80対20」「70対30」と公式推奨しているわけではない。楽天証券が示しているのは、40代にはまだ長い運用期間があり、株式やREITを活用しつつ、外国債券や金も加えて収益性と安全性のバランスを取るという方向性である。楽天証券
同じ45歳でも、生活防衛資金が十分にあり、教育費も別に確保できている人と、数年後に大きな教育費や住宅費を控える人では、耐えられる値下がり幅が違う。
年齢だけを見て配分を決めるのは、品質管理で製品名だけを見て合否を決めるようなものだ。見るべきは条件である。
運用期間、家計、NISAを含む金融資産全体、そして下落時にも積立を続けられるか。
この4点を確認して初めて、80対20なのか、70対30なのか、55対45なのかが決まる。
楽天証券iDeCoで40代のポートフォリオをどう組む？
「比率は分かった。では何を何％買えばいいのか」。
ここまで答えなければ、検索してきた人にとっては半分しか役に立たない。3つの配分例をもう少し具体的に見ていこう。
積極型は、楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド80％、明治安田DC日本債券オープン20％という形が一例になる。
株式を主力にしながら、20％を国内債券へ振る設計だ。40代前半など受取開始までの時間を確保でき、株価下落時にも運用を継続できる人が検討しやすい。
ただし「20年あるから株式80％で大丈夫」という意味ではない。
仮に株式部分が40％下落し、債券部分が動かなかったと単純化すれば、株式80％のポートフォリオ全体は約32％下落する計算になる。500万円なら、単純計算で約160万円減る規模だ。
実際には債券も動くため、この通りにはならない。それでも、「株式80％」という言葉を「資産全体で30％前後下がる場面も想定する設計」と読み替えると、自分の耐性を判断しやすい。
次に標準型である。
標準型は、全世界株式70％、国内債券20％、金10％というモデルが考えやすい。
株式を成長の中心に据えながら、値動きの性質が異なる資産へ30％を振り分ける。2026年4月1日の楽天証券iDeCoの商品入れ替えでは、「ステート・ストリート・ゴールド・オープン（為替ヘッジなし）」も新たに追加された。楽天証券+2楽天証券+2
金は株式とは異なる値動きをする局面があるため分散先の候補になるが、「安全資産だから下がらない」と考えるのは危険である。金価格自体が動くうえ、為替ヘッジなしの商品では為替変動の影響も受ける。
そして安定型である。
安定型は、全世界株式55％、国内債券25％、元本確保型20％という考え方が一例になる。
「株式を持たない」のではなく、長期成長の余地を残しながら、価格変動資産への偏りを弱める設計だ。
40代後半で値下がりへの心理的負担が大きい人や、NISAですでに株式を多く持っている人には、iDeCo側を少し守り寄りにする考え方も成立する。
2026年4月のラインアップ変更では、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型）」も追加された。同商品は複数資産をまとめて保有できるため、自分で複数商品を管理するのが負担なら選択肢になる。楽天証券+2楽天証券+2
ここで一つ、絶対に誤解してはいけない。
「守りの資産＝損をしない資産」ではない。
国内債券ファンドでも価格は変動する。金も動く。外国資産なら為替の影響もある。元本確保型と投資信託は性格が異なる。
だから商品を選ぶときは「守り」という曖昧な言葉ではなく、何のリスクを減らしたいのかまで言葉にする必要がある。
株式の値下がりを和らげたいのか。為替への偏りを減らしたいのか。価格変動そのものを抑えたいのか。
ここが曖昧なまま商品を増やしても、ポートフォリオは強くならない。
楽天証券iDeCoはオルカンとS&P500を両方買うべき？
結論は、両方買う必要はない。両方持つなら「米国株式を意図的に増やす」と理解して選ぶべきである。
楽天証券iDeCoでは、楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンドのほか、楽天・全米株式インデックス・ファンドや、たわらノーロード先進国株式など複数の外国株式商品が確認できる。楽天証券+1
楽天・プラス・オールカントリーは、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスへの連動を目指す全世界株式ファンドである。つまり、その中には最初から米国株式が含まれている。楽天証券
そこへS&P500連動商品や全米株式を追加すれば、商品数は増える。
しかし、商品数が増えることと、投資先が均等に分散されることは別問題だ。
弁当箱を三つに増やしても、三つとも中身の大半が同じ料理なら、食材はそれほど分散していない。
全世界株式をコアとして1本持つ方法はシンプルである。一方で「世界平均より米国株を厚くしたい」という明確な意思があるなら、全世界株式に米国株式ファンドを足す方法も理屈は通る。
問題は、「2本買えば1本より安全そう」という感覚だけで重ねることだ。
たとえば全世界株式を70％、S&P500を30％持つ場合、S&P500の30％だけが米国投資になるわけではない。全世界株式の中にも米国株式が含まれるため、ポートフォリオ全体の米国比率は見た目の30％よりはるかに高くなる。
ここは40代のiDeCo商品選びで非常に重要なポイントである。
本数ではなく、投資対象国、資産クラス、値動きの要因を見る。
人気ランキングに並ぶ商品を何本集めても、同じリスクを重ねていれば分散効果は限定的だ。
さらに、古い楽天証券iDeCoの記事には注意が必要である。
楽天証券は2026年2月2日付のプレスリリースで、9本の投資信託を入れ替えると発表し、2026年4月1日に9本の除外対象商品の新規買付を停止した。既に保有している資産は継続保有・運用できる。楽天証券+1
対象には「たわらノーロード先進国債券（為替ヘッジあり）」「たわらノーロード国内債券」「iTrust 世界株式」「セゾン資産形成の達人ファンド」などが含まれている。楽天証券+1
一方で同日、新たに9本が追加された。
追加商品の中には「iFreeNEXT FANG+インデックス」「楽天・オールカントリー株式（除く日本）インデックス・ファンド」「楽天・欧州株式インデックス・ファンド」「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ・インデックスバランスファンド（4資産均等型）」「ステート・ストリート・ゴールド・オープン（為替ヘッジなし）」などがある。楽天証券+1
ここで9本すべての特徴を解説しないのは理由がある。
この記事の目的は「楽天証券iDeCoの商品一覧」を作ることではなく、40代が何を何％持つかを決めることだからだ。
商品数の網羅に気を取られて、資産配分という本題を失ってはいけない。
40代はiDeCoだけでなくNISA・現金も含めて考えるべき？
答えはイエスである。
iDeCoの中だけでバランスが良くても、家計全体が偏っていれば意味がない。
たとえばiDeCoが全世界株式80％、国内債券20％でも、NISAや特定口座に株式投資信託を大量に持っていれば、家計全体では株式比率がかなり高くなる。
逆にiDeCoが株式80％でも、十分な預金や近い将来使う資金が別に確保されているなら、金融資産全体で見たリスクはiDeCo単体ほど高くない場合がある。
40代では、老後資金だけを考えるわけにはいかない。
教育費、住宅関連費、車の買い替え、家電、親世代への支援など、数年以内に現金が必要になる場面は珍しくない。
だから私は、年齢より先に「その金をいつ使うのか」で分類する考え方を重視する。
3年後に必要になる可能性が高い教育費と、65歳以降に使う老後資金を、同じリスクで運用する必要はない。
iDeCoは老後資産形成を目的とする制度であり、原則として自由に途中引き出しできる口座ではない。ここがNISAとの決定的な違いである。
だから「所得控除があるから多く入れたほうが得だ」と単純化してはいけない。
制度上入れられる金額と、家計上入れてよい金額は違う。
この区別ができないと、節税を優先した結果、教育費や生活防衛資金が足りなくなるという本末転倒が起こる。
私なら資金を、近い将来使う資金、10年前後で使う可能性がある資金、60歳以降まで使わない老後資金という時間軸で分ける。
そしてiDeCoは、基本的に最後の「老後まで使わない資金」の箱として考える。
この順序で考えれば、「40代だから株式70％」という乱暴な答えから抜け出せる。
2026年12月のiDeCo改正は40代の配分にどう影響する？
2026年12月1日には、iDeCoの拠出限度額と加入可能年齢に関する制度改正が予定されている。
ただし、40代の配分を考える記事で制度改正を長々と追いかける必要はない。押さえるべき核心は二つだ。
第2号加入者のiDeCoは企業年金との共通枠を月額6万2,000円とする仕組みに変わり、第1号加入者はiDeCoと国民年金基金の共通限度額が月額7万5,000円へ引き上げられる予定である。企業年金加入者の実際のiDeCo拠出可能額は、6万2,000円から企業型DCの事業主掛金やDB等の他制度掛金相当額を差し引いて決まる。厚生労働省+2厚生労働省+2
また、一定の要件を満たす60歳以上70歳未満の人について、iDeCo加入・継続拠出の対象が広がる。厚生労働省+1
40代にとって重要なのは、これによって「上限が増える可能性がある」という事実だけではない。
掛金を増やせば、同じ配分でも家計全体に占めるiDeCoの存在感が大きくなる。
たとえば月2万円を株式70％で運用していた人が、制度改正後に大幅に掛金を増やすなら、NISAや預金を含む資産全体の株式比率も再計算したほうがいい。
つまり、掛金変更は資産配分変更と別物ではない。
金額が変われば、家計全体のリスク量も変わる。
上限が増えたから上限まで拠出する。これは思考停止である。
60歳より前に必要になる教育費や住宅費を削ってiDeCoへ移せば、税制メリットがあっても資金繰りは硬直する。
制度改正を使いこなすとは、上限いっぱい入れることではない。
老後まで触らなくても困らない金額だけを入れ、その中で自分が耐えられる配分を作ることである。
40代の楽天証券iDeCoは今後どう配分を変える？
私見では、40代のiDeCoで本当に重要なのは、最初の配分より出口までの変更ルールを決めることである。
楽天証券は40代について、株式やREITを使いながら債券や金も組み合わせ、「攻め」から「守り」へシフトする考え方を示している。また50代では、運用期間が短くなることを踏まえ、債券型商品の比率を高めた資産配分を例示している。楽天証券+1
これは理にかなっている。
40歳で株式市場が大きく下落するのと、受取直前に大きく下落するのでは、回復を待てる時間が違う。
ただし「50歳になったら株式を半分にする」と年齢だけで機械的に決める必要もない。
老後資金は60歳になった瞬間に全額使う金ではないからだ。
60代、70代、その先まで使う予定の資金なら、受取開始後も運用期間が残る。したがって、出口で株式をゼロにすることが唯一の正解ではない。
私なら、年1回程度の定期点検に加え、教育費の終了、住宅ローン完済、転職、退職予定の変更など、家計の大きな節目で配分を見直す。
特に確認したいのは、「最近株式が上がったから、知らないうちに当初より株式比率が高くなっていないか」という点だ。
たとえば当初は株式70％・守り30％でも、株式だけが大きく上昇すれば、その比率は自然に上がる。
逆に下落後に恐怖から株式を全部売れば、当初の長期運用方針を自分で壊すことになる。
だから、相場を予測するより先に「何％までずれたら戻すか」「何歳・どの家計イベントで守りを増やすか」を決めておくほうが実務的だ。
品質管理でも、正常時だけ動けばよい仕組みは強くない。
異常時にルール通り動ける仕組みが強い。
資産運用も同じだと私は考える。
相場上昇中に「株式100％でも余裕だ」と感じるのは簡単である。しかし、本当に問われるのは大きく下落したときだ。
仮に株式が40％下落した場合、株式100％なら理論上40％の下落になる。株式80％なら、他の20％が変わらないと単純化した場合は約32％。株式70％なら約28％。株式55％なら約22％である。
もちろん現実の債券や金も動くため、その通りの結果にはならない。
それでも、この計算を一度しておく価値は大きい。
「私は株式80％が好きか」ではない。
「資産が3割前後減る可能性を想定しても、積立を止めずにいられるか」と問うのである。
ここに答えられないなら、配分は攻めすぎている可能性がある。
逆に、20年前後使わない老後資金なのに、値動きが怖いという理由だけでほぼ全額を元本確保型に置けば、長期運用期間を十分に活用できない可能性もある。
攻めすぎても駄目だ。
守りすぎても駄目だ。
必要なのは、最高リターンを狙う配分ではなく、最悪に近い局面でも自分が計画を壊さない配分である。
私は40代の資産形成では、この基準を最も重視したい。
まとめ｜楽天証券iDeCoの40代は3つの配分例から選ぶ
楽天証券iDeCoで40代が配分を考えるなら、本記事では一般的な検討例として、積極型＝株式80％・守り20％、標準型＝株式70％・守り30％、安定型＝株式55％・守り45％を一つの出発点とする。
具体例なら、積極型は全世界株式80％＋国内債券20％、標準型は全世界株式70％＋国内債券20％＋金10％、安定型は全世界株式55％＋国内債券25％＋元本確保型20％と考えると分かりやすい。
ただし、これは楽天証券公式が40代全員に推奨している比率ではない。
楽天証券が示している本質は、40代にはまだ長い運用期間がある一方、年金受取に近づいていくため、株式やREITだけに偏らず債券や金も使いながら「攻め」から「守り」へ移すという考え方である。楽天証券
2026年4月1日には楽天証券iDeCoで9本の投資信託が新規買付停止となり、新たに9本が追加された。古い記事の商品構成をそのまま使わず、現在のラインアップを確認することも欠かせない。楽天証券+1
そして2026年12月1日には、拠出限度額の引き上げや加入可能年齢の拡大が予定されている。制度は変わる。しかし、資産形成の原則まで変わるわけではない。厚生労働省
年齢ではなく、いつ使う金なのか。
商品数ではなく、中身は何に投資しているのか。
期待リターンではなく、大幅下落時にも続けられるのか。
この3点を確認すれば、iDeCoの商品選びはかなり整理できる。
40代にはまだ時間がある。だからこそ、焦って人気商品へ飛びつく必要はない。
自分の家計を確認し、NISAや現金も含めて資産全体を見る。そのうえで老後まで使わない資金を切り分け、下落時にも継続できる配分を決める。
派手さはない。
だが、老後資産形成で必要なのは派手な予想ではない。
相場が荒れても、自分がルールを破らず続けられる仕組みである。
よくある質問
40代の楽天証券iDeCoは株式100％でもいい？
制度上は株式ファンド100％という配分も可能だが、すべての40代に適しているわけではない。
株式市場が40％下落すれば、株式100％の資産は単純計算で40％下落する可能性がある。生活防衛資金、教育費、NISAなど他の資産、受取までの期間を確認し、それでも積立を続けられるかで判断すべきである。
楽天証券iDeCoでオルカンとS&P500は両方必要？
必須ではない。
全世界株式には米国株式も含まれるため、S&P500や全米株式を追加すれば米国株式への比率を意図的に高めることになる。「2本持てば安全」という理由ではなく、米国をどれだけ増やしたいかという資産配分の問題として考えるべきである。楽天証券
2026年12月からiDeCoの掛金上限はいくらになる？
2026年12月1日施行予定の改正では、第2号加入者は企業年金との共通枠が月額6万2,000円となり、企業年金加入者はそこから企業型DC掛金やDB等の他制度掛金相当額を差し引いた範囲がiDeCoの拠出可能額になる。第1号加入者はiDeCoと国民年金基金の共通限度額が月額7万5,000円へ引き上げられる予定である。厚生労働省+1
参考にした一次情報
楽天証券「【年代別】iDeCoの活用術を公開！」。40代について、年金受取開始まで20年以上あること、株式やREITで積極運用しつつ外国債券や金を組み入れ、「攻め」から「守り」へシフトする考え方を確認した。2026年9月3日確認。楽天証券
楽天証券株式会社「楽天証券、iDeCo商品ラインアップを見直し、9本の投資信託を入替え」2026年2月2日。2026年4月1日の9本新規買付停止・9本追加、追加・除外対象商品を確認した。楽天証券+1
楽天証券「楽天・プラス・オールカントリー株式インデックス・ファンド」2026年9月2日更新。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスへの連動を目指す運用方針、管理費用年0.0561％を確認した。楽天証券+1
厚生労働省「2025年の制度改正」。2026年12月1日施行予定のiDeCo拠出限度額引き上げと加入可能年齢引き上げを確認した。厚生労働省
※本記事は2026年9月3日時点で確認できる一次情報を基にした一般的な情報提供であり、特定の商品や配分への投資を推奨するものではない。商品ラインアップ、管理費用、制度内容は変更される可能性があるため、実際の申込み・配分変更時には楽天証券、厚生労働省、iDeCo公式および勤務先制度の最新情報を確認してほしい。
本多鋭一
現役品質管理マネージャー兼ヘルスケアライター
