40代で貯金なしは珍しくない。だが、生活防衛資金が乏しいまま放置することは危険であり、今から家計を立て直す必要がある。
ただし最初に重要な注意点がある。統計上の「金融資産非保有」は、銀行口座の残高が完全に0円という意味ではない。この違いを理解したうえで、40代の実態と具体的な再建方法を見ていこう。
40代で貯金なしの割合は？40.4％の本当の意味
2023年調査では、40代単身世帯の40.4％が「金融資産非保有」だった。ただし、これは「預金残高が完全に0円の人が40.4％」という意味ではない。
金融広報中央委員会「知るぽると」の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和5年調査」は、2023年6月23日から7月5日に、全国の20歳以上80歳未満の単身世帯2,500世帯を対象としてインターネットで実施された。知るぽると
この2023年調査を基にした40代の数字は次のとおりである。
2023年・40代 金融資産非保有 平均保有額 中央値
単身世帯 40.4％ 559万円 47万円
二人以上世帯 26.8％ 889万円 220万円
ここで最も注意してほしいのが、「金融資産」の定義である。
J-FLECの調査では、金融資産を、定期性預金か普通預金かにかかわらず「運用のため、または将来に備えて蓄えている部分」としている。一方、現金や、預貯金のうち日常的な出し入れや引き落としに備えている部分などは金融資産から除外される。J-Flec
つまり、
金融資産非保有＝銀行預金も現金も完全にゼロ
ではない。
給料の受取口座に生活費が残っていても、それを「将来に備えて蓄えている金融資産」としていなければ、金融資産非保有に分類される可能性がある。
検索では「40代 貯金なし 割合」という言葉が使われるため本記事でも「貯金なし」と表現するが、統計を読むときはこの定義を絶対に混同してはいけない。
この点を無視して「40代の4割は預金ゼロ」と断定すれば、数字の意味を歪めてしまう。
もう一つ見るべきなのが、平均と中央値の差である。
2023年の40代単身世帯では、金融資産保有額の平均が559万円なのに対し、中央値は47万円だった。
平均値は一部の高資産世帯によって大きく引き上げられることがある。中央値は金額順に並べたときの中央に位置するため、一般的な家計像を見るうえでは平均とは違った意味を持つ。
したがって、「40代なのに559万円もない」と平均額だけを見て絶望する必要はない。
しかし逆も同じだ。
40.4％も金融資産非保有だから、自分も大丈夫だと安心する根拠にもならない。
統計は現在地を測るための計器である。
品質管理の現場でも、数値が業界平均の範囲内だからといって、異常の原因を放置することはない。
家計も同じだ。
他人が何万円持っているかより、「自分の収入が途絶えたとき何か月耐えられるか」を確認すべきなのである。
J-FLEC2025の40代金融資産はいくら？2023年との比較で注意すること
2025年調査でも40代の金融資産には大きなばらつきがある。平均額だけを「40代なら持っているべき金額」と読み替えるべきではない。
J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」で紹介されている40代の金融資産保有額は、二人以上世帯が平均1,486万円・中央値500万円、単身世帯が平均859万円・中央値100万円である。
金融資産非保有は、40代の二人以上世帯で18.8％、単身世帯で32.1％となっている。
2025年・40代 金融資産非保有 平均保有額 中央値
単身世帯 32.1％ 859万円 100万円
二人以上世帯 18.8％ 1,486万円 500万円
2025年の単身世帯調査は、2025年6月20日から7月2日に実施された。対象は20歳以上80歳未満の単身世帯で、有効回収数は全国2,500世帯。40代の有効回答は324世帯だった。J-Flec
二人以上世帯調査は、世帯主が20歳以上80歳未満で、世帯員が2人以上の全国5,000世帯を対象としている。J-Flec
ここで「2023年の40.4％から2025年の32.1％へ下がった。40代の貯金事情は急改善した」と単純に結論づけるのは慎重であるべきだ。
少なくとも2023年と2025年はいずれもインターネット調査であり、単身世帯については2,500世帯規模で実施されている。2025年調査でも金融資産は「将来に備えて蓄えている部分」を基本とし、日常的な引き落とし等に備える預貯金部分は除外されている。J-Flec+1
一方、調査年が違えば回答者構成や資産価格、家計環境も変わる。
したがって、年ごとの数字は参考になるが、数ポイントの変化だけで40代全体の生活実態まで断定するのは避けたい。
さらに重要なのは、「平均貯金額」と「金融資産保有額」は同じではないことだ。
金融資産には預貯金だけでなく、株式、投資信託、保険などが含まれる。
だから「40代二人以上世帯の平均貯金額は1,486万円」と言い換えるのは正確ではない。
検索結果の数字だけ拾って自分と比べるのではなく、
調査年・世帯区分・平均か中央値か・金融資産の定義
まで確認する。
数字を見るなら、ここまでやって初めて意味がある。
なぜ40代で貯金なしはやばい？老後より先に生活防衛資金を考えよ
40代で金融資産が乏しい最大の弱点は、「老後2,000万円がないこと」より、病気や失業など目の前のショックに耐える現金が少ないことである。
40代で家計を圧迫する要因は一つではない。
- 病気やケガによる収入減
- 失業や勤務先事情による収入減
- 子どもの教育費
- 住宅ローンや家賃
- 親の介護
- 車や住宅の修繕
- 自分自身の老後資金
これらが同じ時期に重なりやすくなる。
例えば生活費が月30万円必要なのに、自由に使える預貯金が5万円しかなければどうなるか。
20年後の老後資金より、来月の住宅ローンや家賃、カード代、光熱費のほうが先に問題になる。
だから貯金なしからの再建では、老後資金より前に生活防衛資金をつくる。
一つの目安として生活費3〜6か月分を置けば、月25万円で生活している家庭なら75万〜150万円、月30万円なら90万〜180万円である。
「180万円なんて到底無理だ」と感じる人もいるだろう。
ならば180万円から考える必要はない。
10万円。
次に30万円。
その次に生活費1か月分。
そして3か月分へ伸ばす。
0円からいきなり完成形を目指すから動けなくなるのである。
ただし、必要な生活防衛資金は全員同じではない。
会社員で一定の収入保障が期待できる家庭と、収入変動の大きい自営業者では耐えるべき期間が違う。扶養家族が多い家庭と単身世帯でも違う。
さらに、リボ払いやカードローンなど金利負担の大きい負債がある場合は、生活防衛資金を無制限に積み上げる前に返済との優先順位を整理しなければならない。
例えば最低限の緊急資金を確保したうえで、高金利負債の返済を優先するという考え方もある。
借金の種類、金利、雇用の安定性、家族構成で答えは変わる。
だから「全員とにかく現金180万円」と機械的に決めるのではなく、自分の家計が何に弱いのかを見極めて防衛ラインを設定することが重要なのである。
40代で貯金なしになる原因は？物価高と家計の仕組みを疑え
40代の貯金不足を「浪費」「意志が弱い」で片づけるのは雑である。教育費や住宅費に加え、物価上昇と家計管理の仕組みそのものを確認すべきだ。
総務省統計局による2025年平均の全国消費者物価指数は、2020年を100とした総合指数が111.9となり、前年比3.2％上昇した。生鮮食品を除く総合指数も前年比3.1％上昇している。総務省統計局
さらに2026年5月の総合指数は113.5で、前年同月比1.5％上昇した。総務省統計局
つまり、数年前と同じ生活を続けているだけでも、食料品や日用品などにかかる金額が増え、家計の余白が縮んでいる可能性がある。
もちろん、物価高を理由に「貯金できなくても仕方がない」で終われば何も変わらない。
見るべきなのは家計の構造だ。
特に危険なのが、
「余ったら貯金する」
という仕組みである。
給料が余ったら貯める。
ボーナスが残ったら貯める。
今月は特別な出費があったから来月頑張る。
これでは安定しない。
家計には、車検、税金、家電故障、冠婚葬祭、帰省、教育関連費、住宅修繕など「毎月ではないが必ずどこかで発生する支出」がある。
だから私は、家計を根性ではなく工程として見る。
住居費はいくらか。
保険料はいくらか。
通信費はいくらか。
車に年間いくら払っているか。
サブスクはいくつあるか。
カード利用額はいくらか。
ここまで数字にする。
例えば使っていないサービスを月3,000円削減すれば、年間3万6,000円である。
通信費、保険、サブスク、車などを総点検し、月2万円改善できれば年間24万円になる。
40代の家計再建は、昼食を100円削る我慢大会ではない。
一度改善すれば毎月効果が続く支出から手を付けるほうが、継続性が高い。
ただし固定費なら何でも削ればよいわけではない。
必要な保険を保障内容も確認せず解約したり、健康維持に役立っている支出まで一律に切ったりすれば、本末転倒になる。
削るべきなのは「高いもの」ではなく、払っている金額に対して役割を説明できないものである。
40代で貯金なしからどう立て直す？4段階と「三つの箱」で整理する
家計再建の順番は、①収支把握、②黒字化、③生活防衛資金、④長期資産形成である。さらに資金を三つの目的に分けると、貯金と投資を混同しにくい。
私は品質管理で使う「現状把握→原因分析→是正→再発防止」の考え方を、家計にも当てはめる。
ステップ1 過去1〜3か月の支出を把握する
最初にやることは節約ではない。
現状把握である。
銀行口座、クレジットカード、電子マネー、決済アプリを確認し、
- 住居費
- 食費
- 水道光熱費
- 通信費
- 保険料
- 車関連費
- 教育費
- サブスク
- 娯楽・外食
- ローン・カード返済
程度に分類する。
1円単位まで完璧な家計簿を作る必要はない。
「毎月の手取りが、何にいくら消えているのか」を説明できればいい。
説明できない支出は改善できない。
ステップ2 毎月の黒字をつくる
収支が見えたら固定費を中心に見直し、毎月必ず残る金額をつくる。
月2万円なら年24万円。
月3万円なら年36万円。
月5万円なら年60万円である。
貯金なしからの再建では、一度だけ10万円節約することより、毎月2万円の黒字が続く仕組みのほうが強い。
収入面も無視してはいけない。
40代で支出削減だけでは限界があるなら、昇給、転職、副業、資格取得などによって収入側を改善する余地も検討する。
「節約だけで何とかする」と決めつける必要はない。
ステップ3 生活防衛資金を先取りする
毎月の黒字ができたら、給与日に別口座へ自動的に移す。
月1万円なら年12万円。
月3万円なら年36万円。
月5万円なら年60万円だ。
重要なのは金額の大きさより、給料を使った残りではなく、先に確保する仕組みに変えることである。
まず10万円、次に生活費1か月分、そこから必要に応じて3〜6か月分へ伸ばしていく。
ステップ4 資金を三つの箱に分ける
生活防衛資金が一定額できたら、すべての金を一つの口座で考えるのをやめる。
私は40代の資金を次の三つに分ける考え方を勧めたい。
第一の箱は生活防衛資金。
失業、病気、家電故障など、突然必要になる金である。
第二の箱は10年以内の予定資金。
教育費、車、住宅修繕、引っ越しなど、使用時期がある程度見えている金である。
第三の箱は老後など長期資金。
長期間使わないため、自分が許容できる範囲で投資も選択肢になる。
この三つを混ぜない。
ここが重要だ。
来年使う教育費と、20年後の老後資金を同じリスク資産で運用すれば、必要な直前に相場が下落したとき困る。
反対に、20年以上使わない老後資金まで全額普通預金で持つことが、自分にとって最適とも限らない。
金は金額だけではなく、「いつ使うか」で管理する。
これが40代の資産形成では極めて重要だと私は考える。
40代で貯金なしなら老後資金はいくら必要？
40代の老後資金に全員共通の正解額はない。「2,000万円」という数字をそのまま自分の目標にせず、老後の収支から逆算するべきである。
老後資金の基本的な考え方は、
老後の年間支出－年金などの年間収入＝年間不足額
である。
そこに何年間の老後生活を想定するかを掛け、退職金や現在の資産などを考慮する。
持ち家か賃貸か。
住宅ローンが何歳で終わるのか。
退職金があるか。
夫婦か単身か。
何歳まで働くのか。
年金見込額はいくらか。
条件が違えば必要額も変わる。
例えば45歳から65歳までの20年間で2,000万円を現金だけで準備すると仮定すると、
2,000万円÷20年÷12か月
で、単純計算では月約8万3,000円となる。
「そんな金額は無理だ」と感じる人も多いだろう。
しかし、ここで大切なのは2,000万円という数字ではない。
開始時期が遅くなるほど、同じ目標額を準備するための月額負担が重くなるという事実である。
同時に、今月から毎月8万円を貯められないからといって諦める必要もない。
教育費が終わる。
住宅ローンが終わる。
子どもが独立する。
昇給する。
40代以降は支出構造が変化する可能性がある。
例えば今は月2万円しか積み立てられなくても、教育費終了後に5万円、住宅ローン終了後に8万円へ増額できるかもしれない。
重要なのは、支出が減った瞬間に生活水準を同じ額だけ引き上げないことである。
浮いた金を資産形成へ移す。
この仕組みを事前に決めておく。
40代は「まだ20年ある」年代ではない。
同時に「もう何をしても遅い」年代でもない。
修正する時間は残っているが、先送りするほど条件は厳しくなる年代なのである。
貯金なしでもNISAやiDeCoを始めるべき？
長期間使わない資金ならNISAやiDeCoは選択肢になる。ただし、生活防衛資金まで投資へ回して一発逆転を狙うべきではない。
金融庁によると、2024年からのNISAには年間最大360万円の投資枠があり、生涯を通じた非課税保有限度額は最大1,800万円である。金融庁
しかしNISAは「1,800万円まで貯金できる制度」ではない。
投資する商品によっては価格が下落する。
来月の家賃や住宅ローン、半年後の教育費まで投資信託へ回せば、必要な時期の相場次第で損失を確定せざるを得なくなる可能性がある。
iDeCoも老後資金形成の選択肢だが、原則として60歳になるまで資産を引き出すことができない。さらに実際に受給可能になる年齢は通算加入者等期間などによって異なる。iDeCo公式サイト
だから私は、
守る金＝すぐ使える現金
近い将来使う金＝大きな値動きを避ける
長期間使わない金＝投資も検討する
と役割を明確に分けるべきだと考える。
貯金0円だから投資で取り返す。
これは危険な発想である。
遅れへの焦りからリスクを上げ、市場下落で資産形成そのものを断念すれば意味がない。
40代から必要なのはホームランではない。
退場しない家計をつくることだ。
筆者は40代の貯金なしをどう見る？問題は「0円」より是正しないこと
私は40代で貯金が少ない人を見て、「これまで何をしていたのか」と責める気はない。
それでは何も改善しない。
見るべきなのは原因である。
収入が足りないのか。
教育費が一時的に大きいのか。
住宅費が重すぎるのか。
高金利負債があるのか。
物価上昇に家計予算が追いついていないのか。
そもそも先取り貯蓄の仕組みがないのか。
原因が違えば処方箋も違う。
私が品質管理の仕事で最も警戒するのは、「異常が発生したこと」そのものより、異常を把握したのに原因を調べず、同じ工程を繰り返すことである。
家計もまったく同じだ。
そして私は、40代の家計の強さを資産額だけでは判断しない。
毎月の収支が黒字になっている。
緊急時の現金がある。
高金利負債が管理されている。
数年以内に使う金と老後資金を分けている。
相場下落時にも生活費のために投資資産を慌てて売らなくていい。
この状態を私は「家計の耐久力が高い」と考える。
仮に金融資産が1,000万円あっても、全額が値動きの激しい資産で、毎月の家計は赤字、カードローンもあるなら安心とは言い切れない。
逆に今は100万円しかなくても、毎月5万円黒字で、生活防衛資金を積み上げ、将来の増額計画まで作れているなら改善方向にある。
ここが単なる「平均貯金額ランキング」では見えない部分だ。
家計は残高という静止画だけでなく、毎月どう変化しているかという動画で見るべきなのである。
40代で本当に怖いのは、現在の残高が0円に近いことだけではない。
数字を見た。
危険性も分かった。
それでも来月も同じ家計を続けることだ。
まとめ｜40代で貯金なしなら平均額より家計の耐久力を上げろ
40代で「貯金なし」と検索しても、まず統計の言葉を正確に理解してほしい。
2023年調査を基にすると、40代単身世帯の金融資産非保有割合は40.4％、金融資産保有額は平均559万円、中央値47万円だった。
J-FLEC2025では、40代単身世帯の金融資産非保有は32.1％、平均859万円、中央値100万円。二人以上世帯では非保有18.8％、平均1,486万円、中央値500万円とされている。
ただし、金融資産非保有は普通預金も現金も完全に0円という意味ではない。
日常の出し入れや引き落としに備える預貯金部分などは、調査上の金融資産から除かれる。
だから「40代の4割は銀行預金ゼロ」と誤解してはいけない。
一方、「金融資産非保有の人が多いから自分も安心」と考えるのも危険だ。
40代では病気、失業、教育費、住宅費、介護、老後準備が重なってくる。
必要なのは他人との残高競争ではない。
①収支を把握する。②毎月黒字をつくる。③生活防衛資金を確保する。④近い将来の資金と老後資金を分ける。⑤長期資金について資産形成を検討する。
この順番である。
そして資金を、
生活を守る金。
10年以内に使う金。
老後へ回す金。
この三つの箱に分ける。
まず今日、銀行口座とカード明細を開けばいい。
何にいくら使っているか確認する。
固定費を一つ見直す。
次の給与日から1万円でも別口座へ移す。
月1万円を馬鹿にしてはいけない。
0円のまま12か月過ごせば0円だが、月1万円なら12万円になる。
月3万円なら36万円だ。
家計再建とは、一発逆転ではない。
小さな改善を、翌月も自動的に続く仕組みに変える作業である。
40代で貯金がなかった過去は変えられない。
しかし、次の給料の使い方は変えられる。
本当に問われているのは、現在の口座残高ではない。
その数字を見た今日から、家計の工程を変えるかどうかである。
よくある質問
40代で貯金なしの割合はどれくらいですか？
2023年調査を基にした40代単身世帯では、「金融資産非保有」が40.4％である。金融資産保有額は平均559万円、中央値47万円だった。
ただし金融資産非保有とは、銀行口座や現金が完全に0円という意味ではない。日常的な出し入れや引き落としに備える預貯金部分などは、調査上の金融資産から除外されるため注意が必要である。
40代で貯金ゼロなら最初にいくら目指すべきですか？
いきなり老後2,000万円を目標にする必要はない。
まず10万円、次に生活費1か月分、その後に自分の雇用状況や家族構成などを考慮しながら生活費3〜6か月分を一つの目安として検討すると進めやすい。
月30万円で生活しているなら3か月分で90万円である。最初から90万円を見て止まるのではなく、10万円、30万円、90万円と段階を刻むべきだ。
40代で貯金なしでもNISAやiDeCoを始めていいですか？
長期間使わない資金であれば選択肢になる。
ただし、病気や失業に備える現金まで投資へ回すのは慎重に考えるべきだ。まず毎月の家計を黒字化し、最低限の生活防衛資金を確保する。
そのうえで、近い将来に使う資金と老後まで使わない資金を分け、長期資金についてNISAやiDeCoなどを検討する順番が合理的である。
本多鋭一
現役品質管理マネージャー兼ヘルスケアライター
